楽天証券ユーザーの私がマネックス証券を検討してみた — 乗り換えはしない、でも用途次第でサブ口座はアリという結論

株の学び場

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こんにちは、ちゃぴっとです。

私はメイン口座に楽天証券を5年使っています。前回は松井証券を掘り下げましたが、今回は3社比較のもう1社、マネックス証券を検討してみます。

先にお断りしておくと、私はマネックス証券の口座を持っていません。「楽天ユーザーの自分が、いまマネックスに乗り換える理由はあるのか?」という視点で、公式情報を調べて検討した記録です。

結論を先に書くと、乗り換えはしない。でも用途次第でサブ口座はアリでした。松井証券のときと同じ結論に見えますが、「アリ」の中身がだいぶ違います。順番に説明します。

検討したきっかけ

きっかけは、銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」です。

このブログでは高配当株を1銘柄ずつ分析していますが、銘柄スカウターは過去10年分の業績や配当の推移をグラフでまとめて見られるツールで、「連続増配か」「業績は伸びているか」を確認する私の分析スタイルとまさに重なります。以前の3社比較記事を書いたときから、いつかちゃんと調べようと思っていました。

マネックス証券のここが良さそうだと思った点

① 銘柄スカウターが口座を持っていれば無料で使える

銘柄スカウターは、マネックス証券に口座があれば無料で使えます。過去10年の増収・増益回数などで絞り込める「10年スクリーニング」もあり、高配当株の分析ツールとしては頭ひとつ抜けている印象です。

ちなみに、口座がなくても使える簡易版「銘柄スカウターライト」も公開されています。ただ、こちらは業績・配当が過去5期分までのようです。10年分を見たいなら口座開設が必要、という線引きです。

② 米国株の取扱いが5,000銘柄超

米国株の取扱いは5,000銘柄超(2026年8月時点・個別株式/ADR/ETFの合計)と、ネット証券の中でもトップクラスです。しかもNISA口座なら米国株の国内取引手数料が無料。銘柄スカウターには米国株版もあるので、米国の個別株を分析して買う、という流れが1社で完結します。

③ dカードのクレカ積立でポイントが貯まる

マネックス証券ではdカードで投信のクレカ積立ができ、通常のdカード・dカード GOLDで最大1.1%(NISA口座なら月10万円以下は一律1.1%)のdポイントが貯まります。dカード PLATINUMなら入会初年度は最大3.1%。ドコモ経済圏で生活している人には、かなり魅力的な還元率だと思います。

正直、気になった点

いいところだけ書いても参考にならないので、引っかかった点も書きます。

① dカード積立の「最大3.1%」には条件が多い

最大3.1%はdカード PLATINUM(年会費あり)の入会初年度限定で、2年目以降は利用状況によって還元率が下がります。年会費無料の通常dカードだと最大1.1%。私は楽天カードで積立をしていてdカードを持っていないので、この還元のためにカードを作って積立先を移すほどか? と考えると、そこまでの差ではありませんでした。

② 銘柄スカウター米国株版は外国株取引口座も必要

銘柄スカウターの米国株版を使うには、証券総合取引口座に加えて外国株取引口座の開設も必要です。どちらも無料ですが、「口座を作ればすぐ全部使える」わけではない点はひと手間です。

③ 楽天経済圏との連携はない

松井証券のときと同じ理由です。楽天市場・楽天カード・楽天ポイントの導線で回している私の生活だと、メイン口座を移すとポイントの流れがバラバラになります。乗り換えを見送った一番の理由はここです。

結論:乗り換えない。でも用途次第でサブ口座はアリ

楽天経済圏で生活している私にとって、メイン口座を移す理由は今回も見つかりませんでした。

ただ、マネックス証券のサブ口座としての使い道は、松井証券よりも「攻め」寄りです。

  • 銘柄分析用の口座として持つ — 売買は楽天のまま、10年分の業績・配当を銘柄スカウターで確認する使い方。口座開設・維持費は無料なので、分析ツール代わりに持つ価値は十分ある
  • 米国の個別株を本格的にやるなら — 取扱銘柄数と米国株版スカウターの組み合わせは強い
  • dカードユーザーなら積立先の候補に — ドコモ経済圏の人にとっては、私にとっての楽天証券に近い位置づけになる

私自身は、まず「分析用に口座だけ持つ」使い方が一番しっくりきました。

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3社の比較を全体像から見たい方はこちらの記事もどうぞ。
【2026年版】高配当株投資におすすめの証券会社を比較 — 楽天証券・松井証券・マネックス証券、5年使った私の結論

松井証券の検討記事はこちら。
楽天証券ユーザーの私が松井証券を検討してみた — 乗り換えはしない、でもサブ口座はアリという結論

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品・サービスの利用を推奨するものではありません。投資の最終判断は、必ずご自身の責任と判断で行ってください。

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